【スマホ】過去最大の減少　Appleついにマイナス成長

・また、22年の年間出荷台数は前年比11.3％減の12億550万台だった。これは2013年以来最も少ない台数だ。消費者需要の大幅な落ち込みやインフレ、先行き不透明な経済を背景に、スマホ市場は苦戦が続いている。IDCはこれまで、スマホ市場が23年に2.8％のプラス成長へ回復すると予測していた。だが「この年末の結果は、予測値が大幅に下方修正されるリスクをもたらした」と指摘する。 　

・22年10～12月期のメーカー別出荷台数は、首位の米アップルが7230万台、2位の韓国サムスン電子が5820万台。この後、中国・小米（シャオミ）の3320万台、中国OPPO（オッポ）の2530万台、中国vivo（ビボ）の2290万台と続いた。

■　アップル首位も14.9％減 　

・これら上位5社の出荷台数はいずれも前年同期の実績を下回った。アップルは1年前と同様にサムスンを上回って首位に立ったが、前年同期比減少幅は14.9％となった。同社のスマホ「iPhone」は22年1～3月期から同7～9月期までプラス成長を維持してきた。iPhoneに対する需要は比較的レジリエンス（強じん性）があるといわれるが、ついに減少に転じた。ただアップルの減少幅は他の上位5社よりも小さい。サムスンは15.6％、シャオミは26.3％、オッポは15.9％、ビボは18.9％それぞれ減少した。 　

・IDCのポパル氏は「（市場低迷）の影響を受けていないように見えていたアップルでさえ、中国の主要工場での予期せぬ封鎖により、サプライチェーン（供給網）の後退に見舞われた」と述べており、アップルの出荷減は、iPhoneの供給制約によるところが大きかったのかもしれない。 　

・一方で、22年の年間出荷台数は1位から、サムスン（2億6090万台）、アップル（2億2640万台）、シャオミ（1億5310万台）、オッポ（1億330万台）、ビボ（9900万）の順だった。サムスンは前年比4.1％減、アップルは同4.0％減。中国3社はいずれも同約20％減少した。

■　スマホ市場、23年も振るわず

・IDCのポパル氏は「22年10～12月期の結果が私たちに伝えていることは、インフレの上昇とマクロ経済への懸念の高まりが、引き続き消費支出を予想以上に抑制し、市場回復を23年末まで遅らせることだ」述べている。 　

・また、IDCのアンソニー・スカーセラ氏は「世界の多くの主要市場で、スマホの買い替えサイクルが40カ月を超えており、消費者需要は減少している。23年は注意が必要な年になるだろう」と述べている。 　

・23年のスマホ市場については、シンガポールに本部を置く調査会社カナリスもリポートを公表している。この中で同社は23年の世界スマホ市場が横ばいか、わずかな成長で推移すると予測している。カナリスのアナリスト、シュエン・チウ氏は、「インフレ圧力は徐々に緩和されるものの、利上げや景気減速、低迷する労働市場を背景に、成長の可能性は制限される」と述べている。